
マクセルは2026年10月28日、東京科学大学の白鳥洋介特任教授らが研究を進める水系複合準固体電解質「3D-SLISE」を使った次世代電池の共同研究を始めたと発表した。可燃性の有機電解液を使わない構成で火災リスクを下げられる見込みで、データセンター向けの無停電電源装置(UPS)などへの用途を想定している。
水系の準固体電解質で次世代電池を塗布製造
3D-SLISEとは、水と非晶質の四ホウ酸リチウムが反応してスライム状になる界面にリチウム塩を介在させ、リチウムイオンの通り道を内部に3次元的に広げた準固体電解質である。マクセルは「セラミックス粒子界面に水分子を持つ電解質」と説明する。水と混ぜてスライム状にすることで、塗布プロセスで電池をつくれる。
これにより、マクセルがリチウムイオン電池の電極製造で培ってきた塗布技術や設備を生かせる。ドライルームや有機溶剤を使わないため、揮発性有機化合物(VOC)の排出や製造工程の消費電力も減らせる見込みだ。使用後は電解質を水に溶かすことで活物質を取り出しやすく、リサイクルにも向くとみている。
東京科学大学は2025年8月5日に3D-SLISEの研究成果を発表した。同大学によると、3D-SLISEは1mS/cmを超えるイオン伝導性を示し、電池作製の全工程を大気中で行える。一般的な正極活物質のLiCoO2と負極活物質のLi4Ti5O12を組み合わせた準固体電池は、室温で3C(20分で満充電・満放電する電流値)の条件で400回以上駆動し、最大10Cでの高速駆動も確認した。成果は2025年7月9日付の学術誌「Advanced Materials」に掲載された。
データセンター向けUPSで電池の火災リスクを低減
想定用途はデータセンター向けUPSのほか、電動工具や搬送ロボットなど厳しい安全基準が求められる用途である。データセンターでは高効率化と省スペース化を目的に、リチウムイオン電池を搭載したUPSの導入が進んでいる。一方で、熱暴走時の火災リスクの低減や防火設備の強化が課題になっている。一度の火災事故が設備の停止や事業の継続に大きく影響するため、特に高い防火性能が求められる。
共同研究では、火災リスクを下げて人と設備の安全性を高め、データセンターの防火設備にかかる負担や設備全体の運用コストを減らすことを目指す。東京科学大学によると、3D-SLISEを使った電池の動作電圧は現状で約2.35Vである。同大学は、リン酸鉄リチウムを正極に使うLFP電池の約3.3Vに近づけることや、負極界面での水分子の分解を抑えて寿命を延ばすことを今後の課題に挙げている。マクセルは、高い信頼性、高耐熱、高出力、大容量の4つを軸に、既存の電池では使えなかった領域に向けた電池の製品化を目指している。
関連情報
プレスリリース:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000268.000075608.html
東京科学大学 ニュースリリース(2025年8月5日):https://www.isct.ac.jp/ja/news/ibduipkfrzhv
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