マツダと矢崎総業は2026年10月15日、ワイヤーハーネス生産の近場化と自動化を目指した共創活動の成果を、新型「MAZDA CX-5」に初めて搭載したと発表した。新型CX-5のワイヤーハーネスの種類数は、車両全体での最適化を含めて先代CX-5比で約80％削減した。両社は2022年初旬から共創活動を進めてきた。

ワイヤーハーネスの種類数を先代比で約80％削減

ワイヤーハーネスとは、車載機器に電力や情報を伝える部品である。車両ごとに異なる仕様へ対応するため多数の電線や端子を組み合わせる必要があり、多くの工程を人の手に頼ってきた。部品種類の増加に伴う在庫管理や、生産と物流の複雑化への対応も課題となっていた。

両社が取り組んだのは、車両生産工場の近傍で完成品を生産する近場化と、それに必要な自動化である。近場化は安定供給と生産・物流の効率向上、環境負荷の低減につながる一方で、競争力のあるものづくりを成立させることが課題となる。ワイヤーハーネスは人の手による繊細で複雑な工程が多く、設備導入やロボット化だけでは自動化が難しかった。

この課題に対し、両社は車両の開発初期段階から連携し、自動化を前提にワイヤーハーネスの種類数と仕様、構造、製造工程を一体で見直した。製品設計と生産工程を同時に見直すことで生産の高度化と効率化を進め、国内で競争力のある生産につなげた。完成車メーカーと部品メーカーという従来の枠を超えて、開発初期から両社の知見と技術を持ち寄った点が特徴である。

山口県美祢市で完成品化し広島・山口の工場へ納入

構築した体制では、矢崎総業が調達した構成部材を同社関連会社の山口県美祢市の工場で完成品にし、マツダの広島県と山口県の工場へ納入する。需要変動や外部環境の変化にも国内生産で柔軟に対応できる体制を整え、サプライチェーン全体の効率化と強靱化を進める。人材と技能の継承を図りながら、地域のものづくり基盤を持続的に発展させることも狙う。

マツダは今回の取り組みを、2030経営方針で掲げるサプライチェーン構造変革と「マツダ ものづくり革新2.0」を具体化するものと位置づける。同社はお取引先との平時の共創を通じて、種類数の削減と近場化、自動化に取り組んできたとしている。

矢崎総業の専務取締役は、自動化への取り組みは省人化やコスト削減にとどまらず、品質の安定化と生産性の向上、技能継承、持続可能なものづくりにつながる取り組みであると述べている。

両社は今後も、この共創活動で得た知見を新型車のワイヤーハーネスへ展開する予定である。安定供給と生産・物流の効率向上、環境負荷の低減を通じて、競争力の高いサプライチェーンの構築を進めるとしている。

関連情報

プレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000026.000101378.html

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