ZEALS（ジールス）は2026年8月5日、日本の屋内環境に最適化した準国産コンパクトヒューマノイド「D1」を発表した。価格は1体500万円からを予定し、同日から導入相談と販売の受付を開始した。2026年度内に100台を量産し、累計1万時間の現場稼働を目指す。
500万円からの準国産ヒューマノイド、全高約129.3cm
D1は、医療・介護施設や製造・物流の現場、ホテルなどの屋内で人と共存し、受付や案内、双腕による物品運搬や作業補助などの業務を担うことを目的に開発されたヒューマノイドである。AIによる自然な対話や多言語対応に加え、配膳補助、計量、物品の受け渡しといった身体性を伴う業務支援へ展開する。
機体は日本の建物での活用を前提に、全高約129.3cm、走行ベース幅約48cmのコンパクト設計を採用した。限られた通路幅や扉、エレベーターに対応し、最大約8時間稼働できるバッテリーを搭載する。安全面ではアームの全軸にトルクセンサーを備え、人や物体との接触を検知して動作を停止する仕組みの実装を進めている。筑波大学附属病院での先行PoC（概念実証）では、実際の屋内環境に近い条件下で人との接触ゼロ、転倒ゼロで検証を完了した。
同社が掲げる準国産とは、すべての部品を国内で構成する純国産ではなく、世界の部品や技術を取り入れながら、AI、ソフトウェア、制御、組立、導入・運用を国内主導で進める開発方針を指す。純国産にこだわって価格高騰や技術導入の遅れを招けば、日本での社会実装が遅れると判断した。将来はD1で得たデータや運用ノウハウをもとに、国内の部品メーカーや製造事業者、研究機関と連携して主要コンポーネントの国産化を段階的に進め、純国産ヒューマノイドの開発につなげる計画を示している。
医療を皮切りに製造、物流へ、4領域のパートナーと連携
社会実装に向けては、医療、保険、リース、デプロイの4領域のパートナーと連携する。医療ではシーユーシー、桜十字グループ、地域ヘルスケア連携基盤と現場での活用可能性を検討し、受付案内や施設内の定時巡回、配膳確認などのユースケースを想定する。保険は三井住友海上火災保険が機体の物的損害や第三者への賠償責任、サイバーリスクなどに対応する保険サービスを付帯し、リースはJA三井リース、みずほリース、三菱HCキャピタルと導入時の活用を検討する。導入先の開拓や運用支援は、GMO AI＆ロボティクス商事と筑波大学発ベンチャーのQuickが担う。
ジールスは販売台数ではなく、ロボットが実際に業務を担った現場稼働時間を社会実装の重要指標に位置づける。医療・介護の現場から検証を始め、製造・物流、ホテルへ順次展開する。同社は2014年設立で、AI接客やAIエージェントなどの開発を手がけてきた。
関連情報
プレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000206.000019209.html
